注文住宅の費用の内訳を詳しく！すべて費用を知って資金計画を

こんにちは！高性能な注文住宅を手がけるハウスメーカー「ウェルネストホーム」です。

注文住宅は「高い」というイメージがあるという方も多いのではないでしょうか。
一体、何にどれくらいの費用がかかっているのかが分からないと、家づくりに不安を感じてしまいますよね。

そこで今回は、注文住宅にかかる費用の内訳をご紹介。
どんな費用がかかるのかを知り、資金計画の目安を立てる際のヒントにしてください。

注文住宅の費用の内訳や内訳ごとの金額目安をチェック

注文住宅を建てる際にかかる費用には、一般的に以下の3つの費用がかかります。

①本体工事費用
②付帯工事費用
③諸費用

このほか、土地を購入される方は土地購入に関する費用もかかります。
それぞれの費用について、内訳や金額の目安を見ていきましょう。

①本体工事費用

本体工事費用とは、建物本体の工事にかかる費用です。
金額目安は総費用の75～80％程度といわれています。

広告等で表示されている「価格〇〇円」や「坪単価〇〇円」といった数値の基準は、本体工事費用になっているケースが多いです。
そのため「家を建ててみたら広告よりもお金がかかってしまった」となる原因にもなっています。

本体工事費用に含まれる項目としては、以下のようなものがあります。

• 仮設工事
• 基礎工事
• 木工工事
• 基礎
• 構造づくり
• 外装、屋根工事
• 窓、ドア、断熱材、タイル、壁紙施工工事
• 電線、水道管の配線・配管
• 空調工事
• キッチンや風呂などの住宅設備の設置工事

住宅設備や壁紙、ドアなどはどのハウスメーカーも基本的に「標準仕様」と呼ばれるものを基準にしています。
「標準仕様」ではなく、オプションでスペックの高いものを選んだり、造作（ぞうさく）といって、市販品を使わずオリジナルの設備にしたりすると費用が追加されます。

②付帯工事費用

付帯工事費用は建物以外の工事等にかかる費用のことで、「別​​途工事費用」と呼ばれることもあります。

付帯工事費用は総費用の15～20％程度が目安になることが多いようですが、内訳はハウスメーカーによって異なります。

付帯工事費用の内容としては以下のようなものがあります。

• 水道管やガス管を敷地内に引き込む工事
• 照明、カーテン、エアコンなどの購入・取り付け工事
• 庭や駐車場、門柱、フェンス設置など
• 地盤調査費用
• 地盤改良工事費用

このほか、建築予定の土地に家がある場合は、解体工事費用もかかります。

なお、地盤改良工事費用は必ずかかるものではありませんが、地盤調査の結果、改良工事が必要と判断された場合は工事をしなければ家を建てられません。

③諸費用

諸費用とは建築工事以外にかかる費用のことで、土地購入や引っ越しなどの費用を指します。
諸費用は建築工事費用の5～7％程度が目安といわれています。

諸費用の内訳は以下のようなものがあります。

• 建物や土地の契約に必要な手数料、印紙代、司法書士依頼費用
• 不動産取得税（土地を購入した場合）
• 不動産購入にかかる仲介手数料
• 頭金
• 家具や家電の購入
• 引っ越し代

頭金は入れなくてもよいところもありますが、手付金として数十万円の入金を求めるメーカーもあります。
また、土地を購入するときにも土地購入費用の1割程度を手付金として支払うケースもあります。
いずれも契約前に確認をしてください。

これらの諸費用は住宅ローンには含まれず、現金で用意しなければならないものが多いので注意してください。

注文住宅を建てる際には意外とかかる諸費用に注意！

諸費用は総工事費用に含まれる割合が低く、また、諸費用の内訳も人によって異なるため、契約時には大まかにしか提示してもらえないことが多いようです。

家を建て始めてから「こんなにお金がかかるの！？」となってしまわないよう、以下の忘れがちな諸費用について押さえておきましょう。

• 地鎮祭、上棟式費用
• 大工さんへの差し入れ費用
• 近隣への挨拶品（引っ越しの前の住所と新住所それぞれ）
• 不動産取得税（土地購入の場合）
• 固定資産税
• 住宅ローンにかかる費用

地鎮祭や上棟式は行わないとい方もいらっしゃいますが、地域によっては豪華な上棟式をされるケースもあるでしょう。
大工さんへの差し入れは必須ではありませんが、建築現場が近いときにはお菓子や飲み物を差し入れされる方が多いです。

不動産取得税と固定資産税は、土地・住宅を購入した翌年に支払うことになるためすぐに必要になるわけではありませんが、新築時は固定資産税が最も高くなります。

このほか、庭やフェンス、門扉、駐車場などの外構費用が、ハウスメーカーの付帯工事費用に含まれず外注される場合は、諸費用として準備しておく必要があります。

住宅ローンにかかる費用にはどのようなものがある？

諸費用のうち、住宅ローンにかかる費用の内訳も知っておきましょう。

• 印紙税：契約時に印紙代が必要。ローン金額によって印紙代は異なる
• 登記費用：司法書士等に依頼する場合は依頼料金もかかる
• 事務手数料：金融機関へ支払う手数料
• 保証料：ローン借入時に保証人の代わりに支払う費用で100万円あたり25,000円程度
• 団体信用生命保険料：団信と呼ばれる保険のこと
• 火災保険料：ローン契約時に保険加入が必須となるが、保険会社や期間、オプションなどで金額が異なる
• 住民票取得費用：住宅ローン審査に必要
• 登録免許税（抵当権設定登記）：借入金額の0.4％、軽減措置の適用で0.1％
• 消費税：建物には消費税（2021年12月現在10％）がかかる

住宅ローンの借り入れにかかる費用は住宅ローンから支払うことができず、現金で用意しなければないものがほとんどです。
予想外の出費に慌てないよう、契約するハウスメーカーまたはローン借入先の金融機関などに、諸費用がどの程度かかるかを大まかでよいので確認しておくと安心です。

注文住宅の総費用の目安と費用を抑えるポイントも知っておこう

注文住宅の総費用について、「土地購入を含む場合」と「土地購入を除いた場合」の費用相場を見てみましょう。
住宅金融支援機構の「2020年度 フラット35利用者調査」よると、地域による費用相場は下記の通りです。

■土地購入を含む場合
全国平均：4,397万円
首都圏：5,162万円
東海圏：4,412万円
近畿圏：4,540万円
その他地域：3,949万円

■土地購入を除いた場合
全国平均：3,534万円
首都圏：3,808万円
東海圏：3,606万円
近畿圏：3,746万円
その他地域：3,356万円

注文住宅の費用を抑える方法

注文住宅は土地を含む場合で全国平均で4,397万円、土地購入を除いた場合も3,534万円かかるなど、非常にお金がかかります。
少しでも費用を抑えるために、費用削減に役立つポイントを押さえましょう。

土地の購入費用を抑える

特に地価の高い地域では、土地購入にかかる費用によって家の建築の総額が大きく左右されます。

土地購入にかかわる仲介手数料は、売買価格が400万円超のとき【（物件価格×3％＋6万円）×1.1（消費税）】がかかるため、負担も大きくなります。

不動産会社やハウスメーカー所有の土地であれば仲介手数料不要というケースもあるため、土地探しの要件の1つに入れても良いでしょう。

火災保険料を抑える

火災保険は保障内容や保障期間、地震保険の追加加入など、保障される範囲が広くなればなるほど保険料が高くなります。

ハウスメーカーが提案する保険会社もあると思いますが、自分でも他に調べてみて、保障の範囲が自分たちの希望に合っているものを選ぶようにすると、保険料が無駄に高くなるのを防げます。

税金優遇制度を利用する

住宅ローン控除は正式名称で「住宅借入金等特別控除」といいます。

一定の条件を満たしたときに、入居の年から10年間（契約・入居の時期によっては特例で13年間）にわたって、12月31日時点の住宅ローンの残高の1％相当額が最大で50万円、その年に納めた所得税と一部は住民税から税金が還付される制度です。

制度を受ける初年度のみ、自分で確定申告をする必要があります。

このほか、土地を購入した場合に納付する不動産取得税は、一定の条件を満たせば手続きによって減額されます。
こちらも自分で手続きをする必要があります。

税金優遇制度は自分で申請や手続きをするものがほとんどで、知らなければもらえないものばかりなので気をつけましょう。

施主支給を利用する

照明やカーテンなどもハウスメーカーにすべて依頼すると、費用が跳ね上がってしまいます。
インターネットなども利用しながら自分で用意することもできるので、照明代だけでも数十万安くなるケースもあります。

外構代を抑える

庭や門、駐車場、フェンスなどは外構と呼ばれ、ハウスメーカーが提案する内容を全て取り入れると費用が高くなりがちです。
フェンスの種類や、砂利か芝生かなどでも費用は大きく変わるため、必要なものを明確にして計画を立てましょう。

ハウスメーカー提携の業者だと高くなる可能性もあるので、自分で複数社に相見積もりを依頼するのも減額しやすくする1つの手です。

引っ越しは繁忙期を避ける

引っ越しは繁忙期の3月は費用がかかりやすく、値下げもしづらい状況になります。
費用を抑えるなら、引っ越しのハイシーズンは避けるのが無難です。

頭金の入金額を増やす

住宅ローンは、借入金が少なければ少ないほど利子が少なくなります。

頭金をたくさん入れて借入金を減らすと支払総額を抑えることができるので、毎月のローン支払いの負担も減ります。
また、借入金額が少なければローン審査が通りやすいというメリットも。
フラット35を利用される場合、物件価格に対する借入金額が90％以下のときに低い金利が適用されます。

ただし、住宅ローン控除の恩恵を十分に受けられない可能性があったり、頭金に回しすぎて手持ちの現金が減ってしまったりするなどのデメリットもあります。
住宅ローンの金利などと合わせてシミュレーションすることをおすすめします。

注文住宅の費用の内訳には諸費用なども含まれるので注意！

注文住宅の費用内訳には、本体工事費用のほか、付帯工事費用、諸費用と、他にもたくさんの費用がかかります。

広告等で提示してある金額は本体工事費用のみであることがほとんどなので、実際に家を建てると、予算よりも費用がかさんでしまったり、費用を抑えるために思い通りの設備を入れられなかったりという事態になることも。

特に「諸費用」と呼ばれる部分には、ほとんどの方が利用される住宅ローンにかかわる費用も多く含まれます。

諸費用は住宅ローンでは補填ができず、現金で用意しておかなければならないものが多いので気をつけましょう。

注文住宅建築の費用相場は土地付き・土地なしでも異なりますが、土地付きの場合、地価が高いエリアだと金額が跳ね上がりがちです。

費用を抑えるためには、エリア選定に注意したり、抑えられる部分は削減したりといったことも必要です。

高気密高断熱住宅の注文住宅を手がけるウェルネストホームでは、光熱費のランニングコストが抑えられます！
初期費用を抑えるかだけでなく、長く見て節約になるかといった視点も持ってみるのもよいかもしれませんよ。