WELLNEST HOME SDGsへの取組み | WELLNEST HOME

WELLNEST HOME
SDGsへの取組み

「未来の子どもたちのために・・・やがて、この子を守る家」
という経営理念を掲げ、
創業より“持続可能性”を強く意識してまいりました


SDGs(持続可能な発展目標)とは

SDGs(エス・ディー・ジーズ)とは「Sustainable Development Goals (持続可能な発展目標)」の略称です。
2015年9月にニューヨークの国連本部で開催された「国連持続可能な開発サミット」で、150を超える加盟国首脳の参加のもと、「持続可能な発展のための2030アジェンダ」が採択されました。
同文書では、人間、地球及び繁栄のための行動計画として、宣言および目標をかかげました。この目標が、17の目標と169のターゲットからなるSDGsです。」

SDGsへの想い
〜持続可能な社会の実現に向けて〜

株式会社WELLNES THOME
代表取締役 創業者 早田 宏徳

私の家業は左官屋で、私自身も左官職人でした。物心付いたときから、左官屋の父が、100年以上長持ちする家を手がけていたこと、そして、1997年の京都議定書が採択された頃から、未来の子ども達のことを考え始めたことが、本格的に持続可能な社会づくりに取組む原動力となりました。そして、2011年3月11日の東日本大震災がきっかけに、「エネルギーを極力使わずに健康・快適に100年住むことができる良い家を作りたい」という思いが更に強くなり、WELLNESTHOME(当時は前身の低燃費住宅)を創業しました。このような経緯を持つため、当社の理念・取組みは、SDGsの思想や目標と、多くが重なっています。

創業して9年が経ちますが、お陰様で会社や立場の垣根を超えて、多くの仲間やお客様に支えられて今に至ります。私は、社会性のある強い理念によって、同じ志を持つ優秀なメンバーが業界を超えて集まる旗印となり、社会すらをも変えていく力を持っていると信じ、これからも邁進してまいります。

WELLNEST HOMEの基本思想

WELLNEST HOMEの取組み

当社は、「未来のこどもたちの未来のために・・・」という理念を掲げ、持続可能な社会の実現に取り組んできました。

健康・快適で、省エネルギー性能が高く、耐久性が高い高性能住宅の提供と、長期的な視点を持って住宅を建築する際の立地を精査することを通じて、CO2を削減して気候変動を抑制するとともに、何世代にもわたって利用できる資産価値が維持される住宅の供給を通じて、資源の有効活用や持続可能なまちづくりにも貢献していきます。


高性能で健康に資する、快適な住宅の提供

WELLNEST HOMEは、Ua値0.28、平均C値0.2以下という極めて高水準の高気密高断熱住宅を提供しています。また、居室間温度を2℃以内に抑え、調湿にもこだわることにより、健康に資する、快適な住宅を提供しています。
超高耐久な建材を利用し、耐震等級3を標準としていることにより、高耐久性を実現し、資源の有効活用と資産価値の維持にも貢献します。
WELLNEST HOMEは、なによりもまず、本業である住宅の提供を通じて、持続可能な社会に実現に寄与していきます。


高性能住宅の普及に向けた講習会の実施
(低燃費住宅普及の会)

WELLNEST HOMEは、日本、そして世界の住宅の質を向上させることを通じて、持続可能な社会を実現していくことを社是としています。
当然、そのビジョンは、当社一社の力だけでは実現できません。日本全国津々浦々で高性能住宅が普及していくよう、志ある工務店、職人、メーカーとともに、高性能住宅の普及に向けた講習会を実施しています。


住宅の燃費性能を示すエネルギーパスの普及促進
(エネルギーパス協会の設立)

私たちが省エネルギー住宅の必要性を訴え始めた際、日本には、住宅の燃費を共通ではかる「ものさし」すらありませんでした。
エネルギーパスとは、EU全土で義務化されている「家の燃費」を表示する証明書であり、誰でも簡単に家の燃費を確認する事ができます。
私たちは、高性能住宅が普及し、環境、社会、経済を持続可能な形へと変えていくために、こうした社会のインフラづくりにも携わっています。

今後の取組みとKPI (2030年時点)

1 高性能高耐久性で健康に資する、快適な住居の提供
・1,500戸/年
2 働きがいのある仕事を通じた、個々人のスキルと所得の向上
・グループ全体被雇用者500人
・平均給与800万円
3 さらなる省エネ住宅/省エネまちづくりに向けた研究開発
・15億円/年
・部資材20種の開発完了
4 働き方改革を通じた、より持続的で包摂的な労働の推進
5 住宅に関する知見の社内外への発信
・300万UU/年
6 社内での女性雇用率/管理職登用率の上昇
・グループ雇用率50%
・管理職比率50%
7 新たな地盤調査手法の普及促進
・3万件/年

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